【大阪府】格安のバーチャルオフィスおすすめ9選！徹底比較

オフィスジャパン

住所貸しのみの「住所貸しプラン」と、電話を指定された場所へ直接転送する「逆転送プラン」があります。
「住所貸しプラン」は、月額10,000円。「逆転送プラン」は月額13,000円です。
どちらも利用する場合は、月額20,600円で利用ができます。

今までは、東京を中心とした営業戦略を行なっていたが、全国へ販路を拡大する為、全国にあるバーチャルオフィスの住所と電話番号を自社の営業所がほしい！という個人・法人の方にもおすすめです。

拠点一覧
北海道・宮城・千葉・埼玉・東京・神奈川・愛知・大阪・広島・福島

所在地	〒152-0002 東京都目黒区目黒本町4-16-7 サンワールドビル
アクセス	東急目黒線武蔵小山駅から徒歩15分
営業時間	24時間

公式サイトを見る

TASRU（タスル）

オフィスジャパンを詳しくみる オフィスジャパンは、法人登記は不可ですが、ネットショップ運営など幅広い利用が可能です。月額10,000円から利用でき、安心してビジネスの成長を後押しするサポート体制が...

全国にあるバーチャルオフィス おすすめ6社！を徹底比較

サービス	公式HP	月額料金 （最安プラン）	月額料金 （法人登記利用）	初期費用	郵便転送	電話対応	会議室
	公式サイト	月額660円	月額1,650円〜	0円
	公式サイト	月額1,100円	月額1,650円〜	5,500円
	公式サイト	月額3,300円	月額3,300円〜	5,500円〜
	公式サイト	月額660円	月額2,530円〜	10,500円〜
	公式サイト	月額880円	月額880円〜	5,500円〜
	公式サイト	月額270円〜	月額1,430円	3,850円〜			オプション

GMOオフィスサポート

GMOオフィスサポートは、全拠点で月額660円〜という格安のバーチャルオフィスです。
法人登記できるプランは、月額1,650円〜ですがそれでも格安プランといえるでしょう。

拠点一覧
【東京】渋谷・恵比寿・新宿・銀座・青山・三軒茶屋・目黒・秋葉原
【神奈川】横浜
【愛知】名古屋
【大阪】梅田・心斎橋
【京都】京都
【兵庫】神戸
【福岡】博多・天神

NAWABARI

NAWABARIは、東京都内の住所をレンタルすることができるバーチャルオフィスサービスを提供しています。特に、東京都の目黒区など信用度の高い都心の住所を追加料金なしで使用できる点が特徴です。郵便物の転送サービスも充実しており、毎日スタッフが荷物を受け取り、会員ページから写真で内容を確認した後、必要な荷物だけを転送することが可能です。

Karigo

Karigoは、月額3,300円〜で日本全国（北海道から沖縄）の拠点まで、法人登記の利用ができる人気のバーチャルオフィスです。

荷物の受け取りも、届いてからすぐに通知メールがくるので、安心してサービスを活用することができます。

拠点一覧
【北海道 東北】北海道・宮城
【北陸】新潟・富山
【関東】東京・神奈川・埼玉・千葉・茨城
【東海】静岡・愛知
【関西】大阪・京都・兵庫・三重
【中国】広島・岡山
【四国】高知
【九州 沖縄】福岡・沖縄

料金は、全部で3プランあり、電話の対応をどこまでして欲しいのか？でプランの判断をすることができます。

店舗によって、料金が変わる場合があるので、まずは問い合わせをしておくといいでしょう。

DMM バーチャルオフィス

DMMバーチャルオフィスは、17領域60以上のサービスを展開するDMMが運営しているバーチャルオフィスです。

住所利用のプランだと、月額660円で契約できるので、ネットショッピングの運営をしているフリーランスなどは格安で利用することができます。

法人登記ありのプランでも、月額2,530円〜と業界最安値での安さで利用することができます。

拠点一覧
【北海道】札幌
【東京】渋谷・銀座
【神奈川】横浜
【愛知】名古屋
【大阪】梅田
【京都】京都
【兵庫】神戸
【福岡】天神

バーチャルオフィス1

バーチャルオフィス1は、法人登記も含めた料金が月額880円（年間で10,560円）で利用できる、格安のバーチャルオフィスです。

拠点は、渋谷店と広島店の２店舗と少なめですが、追加料金なく法人登記や個人事業の所在地として利用することができるので、フリーランスやスタートアップ企業などで取引先への信用を得るためには十分なサービスが揃っています。

拠点一覧
渋谷店
広島店

またバーチャルオフィス1では、法人登記を助けてくれる司法書士の紹介や税務会計業務を助けてくれる税理士の紹介など、独立や起業に役立つさまざまなサービスも提供してくれるのが特徴です。

METSオフィス

METSバーチャルオフィスは、東京都心に自社ビルを持つバーチャルオフィスサービス。

月額270円から利用可能な国内最安値のプランを提供しています。

また、法人登記が可能な「ビジネスプラス」プランも月額1,430円と、起業や副業のスタートにコストを抑えることができます。

また、専用電話番号の取得や銀行口座開設のサポートもあり、ビジネスの運営をサポートしてくれるので、バーチャルオフィスを利用することで、カフェや自宅からでも効率的に作業を進めることができ、場所にとらわれない働き方が実現することも可能！

大阪府のバーチャルオフィスにおける相場や特徴とは？

大阪府のバーチャルオフィスは、他エリアのバーチャルオフィスに比べてどのような特徴があるのでしょうか？

コストパフォーマンスの良さ

東京と比べると、大阪のバーチャルオフィスは比較的コストが抑えられることが多いです。 これにより、コストパフォーマンスが良いサービスを利用できる可能性があります。

プランの多様さ

大阪府には多くのバーチャルオフィスサービスプロバイダーが存在し、さまざまなプランやサービスが提供されています。 これにより、自分のビジネスニーズに合ったサービスを選ぶことができます。

地域特有のサポート

大阪府のバーチャルオフィスは、大阪や関西地域特有のビジネス環境や文化に基づいたサポート・補助金などを受けることができます。

バーチャルオフィスとは・・・？

バーチャルオフィスとは、事務所を運営するために必要不可⽋である住所・電話番号などを貸し出すサービスです。

コロナ禍以降のリモートワークの普及や、副業・フリーランスが増えていることで、バーチャルオフィスの利用者は年々増えている傾向にあります。

バーチャルオフィスのメリット・デメリット

事業のスタートアップ時期は出費が多く出るので、バーチャルオフィスを利用することのメリットは大きいといえるでしょう。

しかし、バーチャルオフィスの歴史はまだまだ短く、バーチャルオフィスついてよくわかっていない方も多いのではないでしょうか？

ここからは、バーチャルオフィスメリット・デメリットを紹介していきます。

メリット

まず、バーチャルオフィスのメリットについて解説していきます。

メリット１：コストを抑えられる

バーチャルオフィスは、物理的なオフィススペースや設備を持たないため、賃料や光熱費、オフィス用品などのコストを大幅に削減できます。

メリット２：ビジネスの信頼性向上

バーチャルオフィスは、企業が住所や電話番号を借りることができるため、実際のオフィスがない場合でも、信頼性のある住所を使ってビジネスを展開できます。特に小規模な企業やスタートアップにとって有利です。

メリット３：一等地の住所を利用できる

バーチャルオフィスでは、物理的にオフィスを構えることなく、都市の中心地や高級なビジネスエリアの住所を借りることができます。その結果、取引先などからの信頼性やイメージを向上させることができます。

メリット４：プライバシーを守れる

また、バーチャルオフィスのメリットとして、実際の自宅や個人の住所を公開する必要がなくプライバシーを守れることに繋がります。

ビジネスの郵便物や連絡先はバーチャルオフィスの住所を使用することで、個人情報を保護することができます。

デメリット

メリットもあれば、何事もデメリットもあります。バーチャルオフィスの利用を検討している方は、事前にデメリットについても確認しておくようにしましょう。

バーチャルオフィスのデメリットは以下があげられます。

デメリット１：開業要件を満たさない業種もある

バーチャルオフィスには、登録ができない可能性のある事業・業種があります。
業種の例としては、以下のようなものがあげられます。

デメリット２：法人口座の開設が難しい可能性がある

また、バーチャルオフィスによっては、口座開設が難しいこともあります。

銀行が法人の所在地や実際の業務運営の確認を重要視する際に、バーチャルオフィスでは物理的な事務所が存在しないため、銀行が提供するサービスの信頼性や業務実態を把握しにくく、口座開設を拒否することがあります。

ただ、バーチャルオフィスによっては、口座開設の実績も高く直接紹介までしてくれるバーチャルオフィスもあるので、検討しているバーチャルオフィスに確認してみるといいでしょう。

【おすすめ】バーチャルオフィスの活用方法！

バーチャルオフィスを活用する方法として、以下の4つを紹介します。

法人所在地として登記ができる

バーチャルオフィスは、法人の登記に使用する住所として活用できます。

特に個人事業主やスタートアップ企業にとっては、自宅住所を公開せずにビジネスを行うことができるため、セキュリティやプライバシーの保護になります。

起業資金を節約できる

バーチャルオフィスを活用することで、スタートアップ時のを大幅に節約することができます。特に、オフィスを構えることにかかる初期費用や維持費を削減できる点が大きなメリットです。

バーチャルオフィス利用に向いている業種とは？

バーチャルオフィスのメリットとデメリットを考慮すると、以下の業種・ジャンルにはバーチャルオフィスの利用が向いているといえるでしょう。

1：Web関連

Web関連の業務では、仕事場所に縛られることが少なく、オンラインでのやり取りが中心になっています。

バーチャルオフィスは、オフィスの住所や郵便物の管理を一括して行えるため、Web関連の職業には最適です。

例えば、クライアントとのやりとりや業務の進行をリモートで行う場合、バーチャルオフィスを利用することで信頼感を高めることができたりとメリットも多いでしょう。

２：ネット販売

ネット販売を行っている場合、実店舗を持つ必要はなく、商品の出荷や在庫管理を行うだけで、オンラインで全ての業務を行えます。

バーチャルオフィスは、商品の発送先住所や顧客からの問い合わせ先を確保するために利用することができ、さらに、管理者のプライバシー保護にも役立ちます。例えば、ECサイトの運営者がバーチャルオフィスを住所として使用することにより、業務が個人の住居と分けられます。

３：出張ビジネス

出張ビジネスを行う人々は、しばしばオフィスに常駐せず、各地を移動して仕事をしています。

そのため、物理的なオフィスを持つ必要性が低く、バーチャルオフィスを活用することで、移動中でも業務を円滑に行うことができます。例えば、出張営業マンは、バーチャルオフィスを拠点にして、必要な書類の受け取りや電話対応をリモートで行うことができます。

４：スタートアップ企業

スタートアップ企業は、初期の段階でコストを抑えることが重要になります。

バーチャルオフィスは、物理的なオフィススペースのレンタル費用を削減しながら、ビジネスに必要な住所や電話番号を提供します。また、スタッフがリモートで働くことが多いため、バーチャルオフィスの活用で業務の効率化を図れます。例えば、創業者がバーチャルオフィスの住所を登録して、信頼感を与えるとともに、リモートチームと連携することができます。

５：コンサルティング

コンサルタントは、多くの場合、クライアントのオフィスや現場に出向いて業務を行いますが、事務作業や打ち合わせ、クライアントからの連絡先などはバーチャルオフィスを利用して管理することができます。

特に独立しているコンサルタントにとって、バーチャルオフィスを持つことでプロフェッショナルなイメージを維持し、事務的なサポートを受けることができます。

6：フリーランス

フリーランスの職業は、特定の場所に固定されることなく、自由に働けるという特徴があります。

バーチャルオフィスを利用することで、名刺やウェブサイトにプロフェッショナルな住所を掲載したり、郵便物の管理を代行してもらうことができます。

例えば、フリーランスのライターがクライアントとやり取りする際に、バーチャルオフィスを利用して、事務的なサポートを受けることができ、より多くの仕事に集中することができます。

バーチャルオフィスに関してのよくある質問

バーチャルオフィスで物理的なオフィススペースを利用することはできますか？

はい、多くのバーチャルオフィスサービスでは、会議室や一時的なオフィススペースを利用することができます。利用は通常、予約制で、追加料金がかかることがあります。

バーチャルオフィスで提供される住所は実際に存在する場所ですか？

はい、バーチャルオフィスの住所は通常、実際に存在する商業施設やビルの住所が提供されます。この住所を法人登記や郵便物受取用に使用することができます。

バーチャルオフィスの住所は他の企業と共有されますか？

はい、バーチャルオフィスの住所は複数の企業が共有する場合があります。ただし、郵便物や電話対応はそれぞれの企業に個別に対応されます。

バーチャルオフィスを利用すると、会社設立の手続きが簡単になりますか？

バーチャルオフィスを利用することで、オフィススペースを探したり契約したりする手間が省け、設立のプロセスが簡略化されることがあります。

バーチャルオフィスの電話番号はフリーダイヤル番号にできますか？

一部のバーチャルオフィスでは、フリーダイヤル番号を提供するオプションがあります。ただし、別料金がかかることがあります。

バーチャルオフィスを利用することで、税金に影響がありますか？

バーチャルオフィス自体は税金に直接的な影響を与えるわけではありませんが、事業活動に伴う税務処理には注意が必要です。税理士に相談することをお勧めします。

まとめ

以上、大阪府で法人登記ができるバーチャルオフィスを紹介まとめでした。

このように大阪府のバーチャルオフィスは、ビジネスの利便性やコスト面でのメリットがあり、特に関西エリアでビジネスを展開する際に有用です。